不妊治療のための入院は、入院給付金の支払い対象です。

不妊治療のための手術は、2022年４月の診療報酬改定にて不妊治療が公的医療保険適用とされたことに伴い、支払い対象が拡大しました。

診療報酬改定前は、不妊の原因である疾患の治療のみに公的医療保険が適用されていましたが、改定後は妊娠を目的とした不妊治療も公的医療保険適用となりました。

従いまして、【表1】の通り治療開始時期によって、【表2】のとおり商品・特約（特則）により保障内容が異なります。

また、2024年4月1日より「手術料」に分類される各種管理料が算定される「体外受精・顕微授精」「受精卵・胚培養」「胚凍結保存」は、被保険者自身の身体に対して行うものではないため、手術給付金等のお支払の対象には該当しない診療行為としてのお取扱いへ変更いたします。詳細は「重要なお知らせ」をご確認ください。

【表1】治療開始時期による判定

【表2】商品・特約・特則による判定（手術）

不妊治療の種類	手術保障特約　　　　　※1 　手術保障特約（2018）　※1 　治療保障特約　　　　　※1 　手術保障特約 　　（引受基準緩和型）　※2 　治療保障特約 　　（引受基準緩和型）　※2 　治療保障保険　　　　　※3	女性特定手術・ 　　　乳房再建保障特則　※4 　女性疾病保障保険　　　※5	1年組み立て保険　※6
人工授精	○	○	×
採卵術	○	○	×
精巣内精子採取術	○	×	○
胚移植術	○	○	○
体外受精・顕微授精	2024年4月1日より取扱いが変更となりますので【留意事項】をご確認ください	×	×
受精卵・胚培養		×	×
胚凍結保存		×	×